かぜ・発熱外来
2023年5月8日より新型コロナウイルス感染症 ５類移行となりましたが、当院では2023年9月開院時から「かぜ・発熱外来」と「一般外来」で、時間を分けての診療を行うこととしました。
かぜ・発熱外来は完全電話予約制です 【電話予約受付時間 9:30～12:15】。
診療時間は月、火、木、金（祝日は除く）の14時半から16時です。
かぜ症状、発熱のある方はお電話にて予約の上、指定された時間に来院いただき、当院入口のインターホンを押して、スタッフが来るまで、外でお待ちください。
診察までは基本的に外の椅子で待機していただきます。
「かぜ・発熱外来」の時間は熱がないかたでも、咳、喉の痛み等 風邪症状のあるすべての方が対象となります。
臨床症状を考慮して、新型コロナ迅速抗原定性検査、PCR検査、インフルエンザ抗原迅速検査を当院ではおこないます。
鼻の奥の粘膜に細い綿棒を入れて、検体を採取します。
新型コロナ抗原結果が陽性であれば確定診断と考えられますので、PCR検査は行いません。
コロナ抗原陰性でも臨床的に疑わしい方や希望する方はより感度が高いコロナPCR検査を引き続いて行います（抗原検査で陽性はコロナ感染の診断はできますが、感度がPCR検査よりも明らかに低いため、抗原で陰性判定が出てもコロナ感染の方を見逃す可能性があるとされています。）。
PCR検査の結果は翌日の午後４時以降に当院へお電話にて結果をご確認ください。
インフルエンザの検査も一般外来では行えませんのでお気をつけください。
なお当院では新型コロナ（PCRまで）、インフルエンザ検査の結果が完全に判明しない限り、診察初日は感染対応の第2診察室のみで診察を行い、レントゲン検査や血液尿検査はおこなわず、院外処方を行います。
上記２つのウイルス検査がすべて陰性で処方薬でも体調の改善が今１つの方は、翌々日以降再来院いただき、一般診療外来受付で診察し、上記諸検査を追加するか否か検討させていただきます。
当院では61歳以上の方やがん患者の方、慢性腎臓病、糖尿病、慢性閉塞性肺疾患、自己免疫疾患や膠原病で免疫抑制剤使用している方、酸素飽和度が低下している方等には下記に示す抗コロナウイルス剤の処方を勧めさせていただきます。
令和５年５月８日以降、「新型コロナウイルス感染症」の５類感染症への移行に伴い、当該感染症の医療に要する費用として検査や治療費が保険診療となり、自己負担が発生します。
抗ウイルス薬の処方（経口薬のラゲブリオ、パキロビット、ゾコーバ）を受けた場合は、令和5年10月から窓口での負担が生じます。10月以降は医療費の自己負担割合に応じて、前記治療薬の薬剤費として、以下の窓口負担をお願いします。 （３割の方:9000円、２割の方:6000円、１割の方:3000円）
詳細は横浜市（下記ホームページか電話サービス）または当院事務スタッフにお聞きください。
横浜市新型コロナウイルス感染症コールセンター：電話：0120-547-059、045-550-5530
横浜市医療局健康安全部健康安全課：電話：045-671-2463
現在抗ウイルス剤の内服薬として「ラゲブリオ」「パキロビッド」「ゾコーバ」 の3種類があり、当院では現段階でエビデンスレベルが高いラゲブリオとパキロビットの処方が2023年10月以降可能です。
２つの抗ウイルス剤はいずれも発症5日間以内に開始することが原則で、軽症から中等症Ⅰ（酸素飽和度93～96％）が適応になります。
これら抗ウイルス薬は、新型コロナウイルス感染症の患者で、医師が必要と判断した方に処方されます。（ドラッグストアやインターネットで購入することはできません。）
以下はこれら抗ウイルス薬の概要になります。
このほか、服用に注意を要する場合もございます。詳しくは医師にご相談ください。
1.ラゲブリオ(モルヌピラビル)
18歳以上の、重症化リスク因子のある方に処方されます。
発症から5日以内に服用を開始することが推奨されています。
妊婦又は妊娠している可能性のある女性は服用することができません。
有効性はパキロピットより低いとされています（31％入院又は死亡のリスクを抑制したとの報告）が、併用禁忌薬が特に無く、処方しやすいという利点があります。
2.パキロビッド(ニルマトレルビル／リトナビル)
成人または12歳以上かつ体重40㎏以上の小児で、重症化リスク因子のある方に処方されます。
発症から5日以内に服用を開始することが推奨されています。
有効性の高い薬剤（３日以内投与で89%、入院又は死亡のリスクを抑制したとの報告）ですが、慢性腎障害CKDの方には推奨できない、一緒に飲むことができない医薬品が多数あるという問題点があります。
来院時にできれば薬手帳をご持参ください。
来院時、すでに中等症Ⅱ（酸素飽和度９３％未満）の方は、新型コロナ患者の入院を受け付けている医療機関と協議の上、救急搬送を勧める場合もございます。
